地震のリスクをわが家だけでなく“地域”で考える、という住まい選び

みなさんを怖がらせるわけではありませんが、日本は地震大国であり、ここ数十年以内に東日本大震災クラスの大地震が起こる確率は60%とも70%とも言われています。ここ、千葉県の館山沖には地盤の隆起があり、北海道の方は沈下しているそうです。

また、政府の地震調査委員会も、静岡県の駿河湾から四国沖に連なる南海トラフで、マグニチュード8〜9クラスの地震が、50年以内には90%以上の確率で発生するだろうと発表しています。

阪神大震災の時の死因は、ほとんどが冬の寒い時期に使っていた石油ストーブが、倒れて引火したことによる焼死と、大きい揺れによって家具などが倒れてきた圧死だということです。これを聞くとなんだか暗い気持ちになってしまいますが、やはり、備えあれば憂いなし。今できる現実的な対処として、「住まい」を見直しましょう。

新しい耐震基準が適用されて以降の今の家は、一回の大地震では崩れないでしょう。しかし、何度も来た時にはその堅牢性は定かではありません。熊本の震災では相次ぐ余震によって倒壊し、隣家を潰してしまったり、火災が燃え広がったりといった例もあったそうです。

そんな時に、例えば全てテクノストラクチャーの家が建てられた分譲地であればどうでしょう。地震に強く、倒れない、崩れないことは、執拗ともいえる実験を通して証明されています。そして、なによりも自分の家だけでなく、隣家同士で被害を拡げ合ってしまう心配もありません。

「そんなに好条件の物件だけが建つ分譲地があるのかな」と思われるかもしれませんが、大切なのは、地震に対するリスクは自分の家だけではなく、地域全体が負ってしまうということです。まずはわが家の安全、そして隣家の安全性など、地震リスクという観点から家選びをしてみることも今の時代には必要ではないでしょうか。